
看護師の離職率・退職率
看護師は医師のある場所には必ず必要な人材であり、また医療の高度化に伴い更なる看護師のスキルアップが必要となっているのが医療の現状です。そういった現状の中、看護師不足が慢性化し、2008年の看護師離職率は12.4パーセントだったことが日本看護協会の調査で明らかになりました。
看護師の求人が増加する一方、平成18年度の診療報酬改定で看護師を手厚く配置(患者7名に看護師1名)した病院を優遇する措置が導入されたことが看護師離職の最大の要因になっているようです。
以前から深刻化されていた看護師不足に加え、大きな病院が好条件で看護師を引き抜き人員配置が偏在化している現状にあります。
看護師の離職率を主体別に見ると、都道府県や市町村経営の病院は低く、日赤や済生会などの公的医療機関がその次、一番高いのは医療法人や個人経営の病院という順になっています。
潜在看護師の確保や看護師の再就職を援助する動きが強まる中、実際は日々進歩し高度化する医療現場の復帰にはなかなか踏み切れない看護師が多く、また病棟では夜勤を伴う就業になるため育児や介護といった家庭の事情からも看護師の復職率はとても低いものです。
人材バンク、求人サイトなどにあがる看護師求人先を見ても、個人経営の病院がとても多く、また病院だけでなく福祉施設からの求人数もとても高い現状です。
その他の看護師の離職率に関わってくる問題として新卒看護師の精神的未熟さも上げられます。看護師になったはいいが精神的に仕事についていけない、意欲不足やコミュニケーション力の低さなどがスタッフ看護師を対象とした調査で浮き彫りになりました。
看護師の離職率を低めるためには、まず看護資格を持ちながら看護職に就いていない潜在看護師を確保し、元看護師が看護職にスムーズに復帰できるような体制づくりが必要です。それと同時に新卒看護師の精神的未熟さをふまえた指導の強化を含め職場全体が新卒看護師を支援する必要性も高いでしょう。
看護師求人が後を絶たない中、看護師の離職率を下げることで看護師不足解消につながればと思います。
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