
看護師の離職率・退職率
看護師は医師のある場所には必ず必要な人材であり、また医療の高度化に伴い更なる看護師のスキルアップが必要となっているのが医療の現状です。そういった現状の中、看護師不足が慢性化し、2008年の看護師離職率は12.4パーセントだったことが日本看護協会の調査で明らかになりました。
看護師の求人が増加する一方、平成18年度の診療報酬改定で看護師を手厚く配置(患者7名に看護師1名)した病院を優遇する措置が導入されたことが看護師離職の最大の要因になっているようです。
以前から深刻化されていた看護師不足に加え、大きな病院が好条件で看護師を引き抜き人員配置が偏在化している現状にあります。
看護師の離職率を主体別に見ると、都道府県や市町村経営の病院は低く、日赤や済生会などの公的医療機関がその次、一番高いのは医療法人や個人経営の病院という順になっています。
潜在看護師の確保や看護師の再就職を援助する動きが強まる中、実際は日々進歩し高度化する医療現場の復帰にはなかなか踏み切れない看護師が多く、また病棟では夜勤を伴う就業になるため育児や介護といった家庭の事情からも看護師の復職率はとても低いものです。
人材バンク、求人サイトなどにあがる看護師求人先を見ても、個人経営の病院がとても多く、また病院だけでなく福祉施設からの求人数もとても高い現状です。
その他の看護師の離職率に関わってくる問題として新卒看護師の精神的未熟さも上げられます。看護師になったはいいが精神的に仕事についていけない、意欲不足やコミュニケーション力の低さなどがスタッフ看護師を対象とした調査で浮き彫りになりました。
看護師の離職率を低めるためには、まず看護資格を持ちながら看護職に就いていない潜在看護師を確保し、元看護師が看護職にスムーズに復帰できるような体制づくりが必要です。それと同時に新卒看護師の精神的未熟さをふまえた指導の強化を含め職場全体が新卒看護師を支援する必要性も高いでしょう。
看護師求人が後を絶たない中、看護師の離職率を下げることで看護師不足解消につながればと思います。
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看護師不足
多くの病院や医療機関から看護師不足が報告される中、看護師の再就職や育成に力を入れる対策が行なわれています。
看護師不足の原因は、看護師の結婚や出産など個人的な理由の他、入院患者7名に付き1名の看護師の配置がなされた診療機関は診療報酬が高くなるといった基準への変更がきっかけで病院や医療機関が看護師を求める動きが強まったことも挙げられます。
高齢化社会である為、病院だけでなく老人看護の施設の増加で病院や医療機関以外にも多くの場所で看護師が必要とされていることも看護師不足が慢性化されている原因の一つでしょう。
看護師に聞いた退職・離職の理由として多く挙げられるものには、人間関係、ストレス、子育てとの両立、夜勤や超過剰勤務、結婚などがあがります。
このような看護師不足が深刻化している中、多くの医療機関では看護師不足対策として看護師の離職防止対策が始められています。
* 看護師の待遇の改善
* 託児施設の導入
* ストレスやメンタルケアの導入
* リクリエーションの増加
* コミュニケーションの場を増設
* コーチングの導入
* 教育制度の導入
* 人員増加
看護師の満足度向上、看護師の仕事に対するモチベーション向上を目的としたこのような対策を実現していくことで、看護師不足の解消につなげようというものです。
また看護師不足の解消を目的に多くの看護師養成学校が増えましたが、看護師の資格を持っていても看護の現場が変わらない為に仕事を続けていくことが出来ない看護師は潜在看護師として多数に上ります。
看護師不足解消の発端として外国人看護師の受け入れ態勢を整えている病院もあります。アメリカやイギリスなどの先進国では、看護師の40パーセントは外国人看護師だといわれています。
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